特別教育講習会風景
安全作業に必要な知識と技能を身につけるための 各種技能講習、各種能力向上教育などを実施しております。

受講者数 延べ278,173人(2021年6月末 現在)

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テレワーク推進の為、電話受付を午前9時から午後3時までに変更します 出張講習・講師派遣 御社・会議室に講師を派遣いたします
本日開催の講習会 2021/07/24(土)

※本日開催の講習会はございません。

明日 2021/07/25(日)

※明日開催の講習会はございません。


緊急事態宣言再発令
の対応

緊急事態宣言を受けて、当協会では以下の対応とさせていただきますので、受講者様・事業者様には適切にご判断のうえご対応下さいますようお願い申し上げます。

 ・法定講習又はこれに準ずる講習であり、資格取得をお急ぎの方に可能な限り対応すること
 ・現在までで把握している限り、他団体を含め同様の講習会での感染事例は報告されていないこと

以上により、会場が閉鎖されない限り講習会は開催の予定です。

なお、緊急事態宣言の趣旨に沿って、お急ぎでない方は受講を自粛して頂くようお願いいたします。

次の場合は次回以降の開催講習に変更して頂くか、ご希望により返金の対応とさせて頂きます。

  • 会場が閉鎖等で開催できなくなった場合
  • 受講を自粛された場合

※今後、会場の閉鎖等の事情により、講習中止や会場の変更が決定した場合には、HPへの掲載とともに、受講予定の皆様にはメールまたはFAX等でご連絡をさせていただきます。

新型コロナウィルス(COVID-19)
感染症への対応について

諸般の状況に鑑みて、当協会が講習中止を決定する場合があります。その場合には、下記の「講習会の中止について」に掲載いたします。

受講をお申込み済みの皆様には、原則として「次回以降開催講習への振替え(受講者の変更を含む)」とさせて頂きますが、ご希望により「受講料の返金」の対応もさせて頂きます。(※振込手数料はご負担いただきます)

※お申込済みの皆様へは、別途メールまたはFAXなどでご案内いたします。

受講される皆さま及び各企業ご担当者様へ

当協会主催の講習につきましては、政府・自治体等の基準・指導などによる特段の制限がない限り予定通り開催させて頂きますが、出欠については受講者様・企業様にて適宜ご判断下さいますようお願い申し上げます。

・「手洗いやうがいの励行」「咳エチケットの徹底」などの感染予防対策に努めていただきますようご協力お願いいたします。

・新型コロナウイルスに関連して講習を欠席される場合は、原則として「次回以降開催講習への振替え(受講者の変更を含む)」とさせて頂きますが、ご希望により「受講料の返金」の対応もさせて頂きます。(※振込手数料はご負担いただきます)

一般的な予防方法など、以下のWebサイトをご参照ください。
内閣官房HP「新型コロナウイルス感染症の対応について


私たちは常に質の高い講習会を目指しています。教育/研修の専門家による講師研修を開催いたしました

ごあいさつ

安全作業に必要な知識と技能を身につけるための各種技能講習、法令に基づく各種特別教育や厚生労働省が策定した安全衛生推進要綱に基づく各種能力向上教育などを実施しております。
各講習の受講料、申込方法等についてはこちらをご覧ください。


当協会のサポート体制について

いつもお世話になっております。
新型コロナウイルスの感染防止対応として、当協会ではリモートワーク対応を進めているため、勝手ながらお電話での対応時間を9時〜15時とさせていただきました。
また、営業時間内でありましても、お電話での対応時にスタッフの子供の声が入ることがあるかもしれませんが、ご了承くださいませ。
これ以外の時間は電話でのお問い合わせへの対応が難しくなるため、大変恐縮ですがメール、下記フォームからお問い合わせいただけますようご協力お願い申し上げます。

 

【夏期休業のお知らせ】
本年度の夏期休暇の日程を下記のとおりとさせて頂きますので、ご案内申し上げます。
夏期休業期間 2021年8月13日(金)~2021年8月16日(月)
休業期間中は何かとご迷惑をお掛けすることと存じますが、
何卒よろしくお願い申し上げます。

講習会一覧

※講習会開催予定は「スケジュール」でご確認ください。
※講習会への参加手順については「受講までの流れ」をお読みください。

年少者の受講について

当協会では各種安全衛生教育の目的・内容に照らし、法的に受講資格要件を定めたものを除き特に年齢制限を設けておりません。
これは、「受けないより受けた方が、より安全化につながる」という考え方によるもので、例えば年少者に特別教育の対象となるような危険又は有害な作業に従事させ、あるいは職長等の管理監督者に年少者を選任されることを推奨するものではありません。
事業者各位におかれましては、このような場合の適正な配置や指導について、十分な配慮をお願いしたいと存じます。

お知らせ

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